米国の学校給食と小児肥満。

米国の学校給食と小児肥満。

米国では毎日約5000万人が学校給食の昼食を利用しており、その学校給食の質の改善が進んだ結果、貧困層の子どもの肥満リスクが以前よりも47%低下したとする論文が先ごろ発表された。実に小児肥満が50万人以上減ったと推計される。

2010年に「健康で飢餓のない子ども法」が成立後、学校給食の質の改善が進められてきた。例えば、でんぷん質の多い野菜(フライドポテトなど)をそうでない野菜に替え、全粒穀物や果物を増やし、牛乳は無脂肪または低脂肪タイプに替えるといった変更が行われている。

研究調査の結果、年齢、性別、人種/民族、経済状態などで調整後に、肥満リスクの経年的な変化を対象者全体で解析すると、給食の改善前には有意な変化が認められなく、また、給食改善後も同様に、有意な変化は起きていなかったのだが、解析対象を貧困層の子どもたちに絞り込むと、給食改善前は1年ごとに肥満リスクが有意に上昇し、改善後は有意に低下していることが明らかになったそう。

「貧困家庭の子どもほど給食利用率が高い。彼らが給食改善によって大きなメリットを受けたことは自然なこと」と述べている。ただし、この好ましい変化は長くは続かない可能性がある。オバマ時代に始まった改善がトランプ政権下で後戻りする動きがあるのだ。具体的には、全粒穀物の利用比率の条件緩和などが検討されているとも、研究者の先生は述べていた。

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