エビデンスと推奨グレードに基づいた腰痛治療と機能回復指導。

エビデンスと推奨グレードに基ずいた腰痛治療と機能回復指導。

そもそもウチは断るよ、慢性なのに保険診療を希望する患者は。 でも99%の民間保険診療家は診るよね、保険適応にして。 これは定義以前にモラル。

さて、そもそも腰痛治療のガイドラインそのものが難しい。 欧米では以前から腰痛診療ガイドラインが作成されており、我が国日本でも2001年に日本版腰痛診療ガイドラインが作成されたが、既に作成から10年以上経ち現在主流の策定方法に則ってなく、一昨年に再度見直された。

今回新たなエビデンスレベルに基づいて推奨グレードをAから5段階に分け(Aが最も強く推奨)、腰痛と生活習慣について述べられていた。

たとえば運動不足と喫煙は腰痛発症の危険因子であり、BMIと腰痛の間に有意な相関は無いとされているが、共に同じ考慮しても良いレベルのグレードであり、腰痛発症と遷延に心理社会的因子が関与している事に関しては強い根拠に基ずいているAグレード、それらには特にうつ状態が関与しているというが、これに関しては1ランク低い中程度の根拠のBランクだそうだ。

過去診た腰痛患者を改めて振りかえって考えてみると、新たな事が見えてくる。

だが実際はサブタイトル、文頭にも書いた通り、実際の我々民間療法では其れ以前の問題。 急性・慢性すらグチャグチャ。 腰痛の定義すらアリャしない。

当然、疼痛部位、発症からの有症期間、原因などにより定義する。 一般的に腰痛は、触知可能な最下端の肋骨と殿溝の間の領域に位置する疼痛。 有症期間により、4週間未満を急性、4週間~3ヵ月未満を亜急性、3ヵ月以上を慢性と分類されいる。 しかしコレを知っているにもかかわらず、慢性も急性として保険を適応させたり、たいそう立派な広告ホームページにもかかわらず、結局やっている事は慢性も急性も電気とマッサージ。 この3日間だけでも新規でやってくる患者は皆文句タラタラ。 何でもかんでも非特異性腰痛にして誰にも彼にもおんなじ治療。

店舗だけは無駄に街に増え続ける我々民間療法院。 しかしその数に反比例して質は低下の一途を辿っている。 一日も早く一人でも多く、その事実に気が付いた治療家が増える事を望む。